整理ガイド 132 KDP支払い資料

KDPロイヤリティ|報告月・支払状態・銀行着金を分ける

KDPの報告月にロイヤリティが表示されても、その日に支払いや銀行着金があったとは限りません。

架空のK01/M01/P01/B01で、本人の報告・支払いレポート・銀行明細を順に照合します。

この記事で作るもの

KDPのロイヤリティ報告月M01、KDP支払いレポートP01、銀行明細B01を分けて残す資料対応票です。支払予定や「支払い済み」表示だけで銀行への着金を確定させません。

資料確認日:2026年10月30日。対象はAmazon Kindle Direct Publishing(KDP)で既に本を出版し、自分のロイヤリティ資料を確認できる人です。AmazonアソシエイトやYouTube向けAdSenseの報酬は扱いません。筆者がKDPで出版・販売・支払を経験したという記事ではありません。

本・販売先・ロイヤリティ報告月を控える

まず本人のKDPレポートで本の識別子、販売先マーケットプレイス、売り上げが報告された月、表示額をM01に控えます。表示画面、対象期間、取得日も一緒に残し、異なるマーケットプレイスの表示を一つの入金にまとめないでください。KDP公式は、支払要件に達したロイヤリティを売り上げの報告月末から約60日後に支払うと案内しています。外部流通は約90日後で、これは銀行への着金保証日ではありません[C129-K1]。

たとえばM01に報告が見えても、同じ日に支払いや銀行入金があったとは決められません。実際の売り上げがなかったのか、期間や販売先が違うのか、レポートが未取得なのかも区別します。取得できていない欄は「未取得」と書き、0円にはしません。

KDPの支払いレポートを別に確認する

次に、本人の支払いレポートで対象となる報告月、販売先、支払方法、状態、金額をP01に控えます。KDP公式は「支払い済み」と表示されていても銀行口座へまだ反映されていない場合を想定し、金融機関への確認を案内しています[C129-K1][C129-K2]。P01の表示を銀行着金B01と同一視しません。

KDP公式によると、直接振り込みの銀行反映には支払い日から1~5営業日かかる可能性があります。電信送金・小切手は別の所要時間で、電信送金と小切手には販売先ごとの最低支払額と繰越の条件があります[C129-K1]。本人の受取方法や販売先を確かめる前に、全員に同じ最低額や入金日を当てはめないでください。

銀行明細で実際の着金を照合する

本人の銀行明細から入金日、振込名義、通貨、金額をB01に記録し、P01の対象と照合します。B01をまだ取得できなければ「実着金未照合」と残します。これは未入金確定でも0円でもありません。銀行口座の番号や名義全体を公開用の票に転記せず、原本は本人だけが読める場所に保管します。

支払いが見込額と異なるときは、報告月と販売先、支払方法、支払いレポート、登録口座名義を順に確認します。KDP公式は、KDP側と銀行側の登録情報不一致や、一部マーケットプレイスで最低支払条件に達しないことを一般的な原因として挙げています。銀行の登録情報と一致しないペンネームを口座名義に使うと拒否される場合も示しています[C129-K2]。本人の遅延理由は、この一般論だけで確定しません。

架空K01の三資料対応票を作る

以下は説明用の架空例です。実在の著者、本、販売、口座を表しません。架空の電子書籍K01について報告月M01にロイヤリティ表示があったと仮定します。販売額、税額、支払状態、銀行入金を作りません。

報告月、KDP支払いレポート、銀行着金を分ける架空例
資料ID確認する本人資料架空例の状態
K01 / M01本・販売先・ロイヤリティ報告月・表示額表示があったと仮定。金額は未取得
P01KDP支払いレポートの対象・状態・額・方法未取得
B01銀行の実着金日・振込名義・金額未取得・実着金未照合
架空KDP書籍K01のロイヤリティ報告月M01、支払いレポートP01、銀行明細B01を別に確認する図。P01とB01の状態と金額は未取得で、未取得を0円としない。
矢印は資料を確認する順序です。ロイヤリティ表示から支払い・銀行着金が保証される意味ではありません。説明用の架空図解

本人の原票を取得したら、各行に対象月、販売先、取得日、支払方法、状態、通貨、金額、銀行の入金日を転記します。P01とB01に差があれば本人のKDP資料と銀行資料へ戻り、為替・源泉徴収・支払条件などを推測で埋めません。

別の報酬と税務判断を混ぜない

この票はKDP出版者のロイヤリティ支払いだけを扱います。YouTube収益の推定・確定・銀行入金、楽天ROOMの成果報酬、年をまたぐ入金資料は別の原票と作業です。報告月・支払表示・銀行着金が違う月でも、この票だけで税務上の収入計上日、所得区分、源泉徴収額、申告要否を決めません。本人の契約・報告・支払・銀行資料と対象年の公的根拠をそろえ、必要なら税務署や税理士へ確認してください。

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参考にした一次情報

確認日:2026-10-30。整理手順と架空の記入例は、このサイトで作成したものです。

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